EAM（設備資産管理システム）とは？機能・比較とMONiPLATの活用法

クラウドやIoT、AIの普及によって、設備管理はもはや台帳と作業指図を電子化するだけの仕組みではなくなりました。故障の予兆を検知し、リスクに基づいて保全の優先順位を判断する、経営に直結する基盤へと役割が広がっています。とはいえ、SAPやIBMのような大規模なEAM（設備資産管理システム）は機能が豊富な一方、データ整備や導入コストのハードルも高く、現場だけで完結させるのは容易ではありません。

この記事では、EAMの定義・主要機能・導入プロセスから、業界別の活用事例や導入効果の測り方まで整理したうえで、当社が提供するMONiPLATを例に、設備点検・予防保全のDXをどこから始めればよいかを解説します。

EAM（設備資産管理システム）とは

EAM（Enterprise Asset Management、設備資産管理システム）は、生産設備や施設などの物理資産を、取得から運用・保全を経て廃棄に至るまでライフサイクル全体で管理する仕組みです。稼働率や信頼性、安全性を高めながら、コストとコンプライアンスを同時に最適化することを目指します。

ISO 55000シリーズが示す資産マネジメントの考え方をベースに、設備投資計画や調達、保守、リスク管理などを一貫して扱う点が特徴です。

似た言葉にCMMS（Computerized Maintenance Management System、設備保全管理システム）がありますが、両者のスコープは異なります。

CMMSが日常の保守・作業指図・点検・部品管理の効率化を主目的とするのに対し、EAMはそれらを包含しながら、会計整合、全社横断の資産台帳、監査証跡などを扱う、より広いスコープの仕組みです。

EAMの目的は大きく4つに整理できます。

• 設備の信頼性と可用性を高めること
• 保全費・在庫費・停止損失・更新投資を含むライフサイクルコストを最適化すること
• 安全・品質・環境・規制遵守を保つこと
• 設備データを経営判断に使える状態へ変換すること

対象は製造業に限りません。道路・鉄道・パイプライン・送配電線などの線形資産や、公益事業、天然資源分野などでも導入が進んでいます。EAMが特に効果を発揮するのは、設備が高価で、停止すると影響が大きく、規制や安全要件が重く、拠点や外部委託が多い領域です。

EAMの主要機能とシステム構成

EAMの中核機能は、大きく次の6つに整理すると全体像がつかみやすくなります。

• 資産台帳
• 保守管理
• 予防保全
• 状態基準保全・予知保全
• 在庫管理
• モバイル対応

資産台帳の精度が保全全体の質を左右する

資産台帳機能では、設備の仕様や設置場所、図面、履歴などの情報を階層で管理します。ここでの質がEAM全体の土台になります。

どの設備が、どこにあり、何とつながり、どれだけ重要かを定義できなければ、後続の予防保全や予知保全の精度も上がりません。

保守管理と予防保全が日常運用の中心を担う

保守管理と作業管理は、日常運用で最も利用頻度が高い機能です。点検依頼や作業指図、優先度判定、要員割当などを扱います。

予防保全は、時間基準、使用量基準、カレンダー基準、法定周期基準などに基づいて定期作業を自動生成する機能で、突発停止を減らす基本戦略として位置づけられます。

状態基準保全と予知保全がEAMを次の段階へ引き上げる

状態基準保全（CBM）は監視データに基づいて必要なタイミングだけ保全を実施する方法、予知保全は運転データとリアルタイム監視から将来の故障可能性を予測する方法です。保全の成熟度は、一般に次の順で高度化していきます。

• 反応保全：故障後に修理する
• 予防保全：周期で保全する
• 状態基準保全：センサデータで判断する
• 予知保全：AI・分析で予兆を推定する
• 自律型保全：AIエージェントが計画と実行を支援する

EAM製品を比較する際は、この成熟度のどこまでを実際にカバーしているかを見ると評価しやすくなります。

在庫管理とモバイル対応が現場定着を左右する

在庫管理は軽視されがちですが、ROIに直結します。作業指図が出ても部品在庫が切れていれば、故障を見つけても修理できません。

モバイル対応も同様に必須要件です。現場で紙やExcelに迂回されるEAMは失敗しやすくなります。モバイルは単なる付属機能ではなく、現場の入力点そのものといえます。

ERP・SCADA・IoTとの連携構造がEAMの実効性を決める

EAMは単独のシステムではなく、ERP（統合基幹業務システム）、SCADA（監視制御システム）、IoTプラットフォーム、文書管理などと接続して初めて価値を発揮します。

現場のIoTセンサやPLC、SCADA、ヒストリアンから収集したデータは、状態監視・分析基盤を経てEAMに集約されます。

EAM側では、このデータをもとに作業指図や予防保全計画を作成し、在庫・購買やモバイル現場実行、ERP・会計・原価管理へとつなげる循環を作ります。

この接続を標準化する規格として、ERPと製造制御システムをつなぐ国際標準であるISA-95や、装置・SCADA・ヒストリアンとの安全なデータ連携に使われる通信規格のOPC UAが使われます。

実務では、SCADAやヒストリアンのデータを全部EAMに取り込むのではなく、故障モードに効く特徴量だけを保全トリガーへ接続する設計が重要になります。

EAM導入で得られる効果とKPIの考え方

EAMの導入効果を正しく評価するには、何を指標にするかを最初に決めておくことが重要です。ここでは、代表的なKPIとROIの考え方を紹介します。

代表的なKPIとROIの計算式

EAM導入効果を測るときに重要なのは、「システムを入れたこと」ではなく「設備運用指標が改善したこと」で評価する視点です。代表的なKPI（重要業績評価指標）は次のとおりです。

ROIの考え方も、このKPIの変化から積み上げるのが合理的です。実務では次の式で見るとわかりやすくなります。

ROI =（回避できた停止損失 + 低減した保全費 + 削減した在庫費 + 監査・安全コスト低減 − 年間運用費）÷ 初期投資

重要なのは、ライセンス費だけでROIを語らず、停止損失や在庫の資本拘束まで含めて計算することです。

初年度に見るべきは件数よりも運用成熟度

EAM導入後にしばしば起こる誤解が、「作業指図件数が増えたから悪化した」というものです。実際には、これまで記録されていなかった作業が見える化された結果であることが多いといえます。

したがって初年度は、件数そのものよりも、計画保全比率、予防保全遵守率、データ入力完全率、故障原因コード整備率のような運用成熟度を示すKPIを重視するほうが妥当です。

代表的なEAM製品とベンダー比較

主要なEAM製品は、上位エンタープライズ向けの総合スイートと、現場定着を重視したモダンSaaS（クラウド経由で利用するソフトウェア提供形態）に大別できます。

選定の軸は、次の6点で考えるのが基本です。

• 業種適合
• 既存ERPとの整合
• モバイル定着力
• 予兆監視の深さ
• データ統合
• 導入パートナー力

業界別に見るEAM活用

EAMの活用目的は、業界によって異なります。ここでは、製造業、インフラ・公益、ヘルスケア、公共・行政の4分野について、EAMがどのように使われているかを紹介します。

製造業ではOEE改善と暗黙知の形式知化がテーマになる

製造業では、設備停止が生産・品質・歩留まりに直結するため、保全・在庫・資産データをつないでOEEを改善することが中心課題になります。

ある自動車メーカーの事例では、EAMとAI・AR（拡張現実）を組み合わせ、保全データの統合、ワークフローの標準化、故障診断の高速化を進めています。

別のモダンCMMS事例では、導入初年度でMTTRを90%低減し、蓄積した暗黙知の80%を形式知化しています。EAMの価値はソフトウェア機能だけでなく、現場知の再利用性をどこまで高められるかにも左右されます。

インフラ・公益ではSAP EAMによる大規模資産の一元管理が進む

インフラ・公益分野では、EAMは単一工場の設備ではなく、送配電設備や上下水道、都市インフラなどの線形資産を対象にします。

国内のある電力会社はEAMを採用し、原子力設備保全統合管理システムを稼働させており、設備・作業・故障・資材・予算実績をつないだ継続的なPDCAと、IoTデータを用いた予測分析・状態基準保全を実現しています。

別の電力会社でも、火力・水力・工務・通信を対象にEAMベースの仕組みを構築し、巡視・点検・修理情報の一元管理と分析サイクルを回しています。

海外のある都市インフラ事例では、約500万資産、年間250万件の作業指図、月7万件の検査を一つの基盤で扱い、都市サービスのトレーサビリティとSLA（サービス品質保証の合意水準）管理を実現しています。

ヘルスケアでは患者安全と監査対応がEAMの主目的になる

ヘルスケアでは、EAMの目的が生産性だけに留まりません。次のような領域まで広がります。

• 患者安全・設備可用性
• 監査証跡
• 医療機器の保守履歴
• 感染対策・校正記録

ある病院の放射線部門の事例では、次のような成果が確認できます。

• 7施設で92%以上の稼働率
• 四半期2,000時間超の稼働時間管理
• 3,000超の重要医療資産の標準化
• 監査対応の簡素化
• データ管理での日10時間の削減

別の医療機関の事例でも、152ユーザー、4,900超の作業指図、1,000超の資産を扱い、反応型から予防型への比率を13%から36%へ引き上げています。医療分野では、EAMが施設保全だけでなく、品質システムの一部になります。

公共・行政では複数部局・委託先を横断した運用統合が課題になる

公共・行政領域では、維持管理対象が多岐にわたり、委託事業者も多く、予算と説明責任が厳しいという特徴があります。

前述の都市インフラ事例では、複数部局、25を超えるサービス事業者、大量の市民リクエストを単一の運用バックボーンへ統合しています。

政府・公共向けには、クラウドセキュリティ認証であるFedRAMPや、州政府向けのStateRAMP、防衛関連のITAR対応も示されており、公共調達では機能性だけでなくクラウド認証と監査性が重要な選定要件になります。

IoT・AI・デジタルツイン・5GがEAMを判断支援基盤へ進化させる

最新の技術動向としては、次の5つが挙げられます。

• IoTと状態監視の本格統合：現場のセンサデータをメーターとしてEAMへ取り込み、履歴を記録するだけの箱から、稼働中データを保全アクションへ変換するオーケストレータへ進化しています
• AI・機械学習による予知保全と意思決定支援：AIエージェントが故障予兆の検知、優先順位付け、是正判断を支援する方向へ進んでいます
• デジタルツイン：資産の現在の状態、履歴、設計情報、故障モード、保全実績を一つの文脈に束ねる技術として注目されています
• AR/VR（拡張現実・仮想現実）と熟練技能伝承：教育、安全、手順遵守、遠隔支援での活用が進んでおり、人手不足が進む現場では技能伝承の手段としても期待されています
• 5Gと遠隔完結：大量のセンサデータを高速・信頼的に収集し、エッジ側の予知保全アルゴリズムが即座に反応するシナリオを支える通信基盤として位置づけられます

将来のEAMは、記録を残す基幹系から、行動を提案し場合によっては実行する運用OSへと近づいていくと見られています。

ただし、この進化は段階的に進みます。最初に必要なのは、設備台帳や故障履歴、作業標準といった基礎データの整備とモバイル入力の定着です。

その土台の上に、IoTや状態監視、AI、デジタルツインといった技術が段階的に積み上がっていきます。

現場のデータ品質と運用継続性こそが、先端技術のリターンを左右する最大の要因だといえます。

MONiPLATとは？TBM・CBMを1つにまとめる設備点検プラットフォーム

ここまで見てきたように、大規模なEAMは機能が豊富な一方で、データ整備や組織横断の合意形成に時間がかかり、初期投資のハードルも高くなりがちです。

特に単一拠点や部門単位からEAMの実践的な価値を試したい企業にとっては、導入のハードルになりやすい領域だといえます。そこで選択肢になるのが、「MONiPLAT（モニプラット）」です。

MONiPLATは、当社バルカーが開発・運営する設備点検アプリ・予防保全管理システムです。現場の紙点検をスマートフォンやタブレットでデジタル化するとともに、今後は予知保全サービスとも連携し、ワンストップで設備保全を支える基盤へと拡張していく予定です。

導入企業数は2024年1月に300社、同年11月に1,000社、2025年9月に1,500社を突破し、2025年11月にはサービス開始から2年半で2,000社を突破しています。2024年にはデジタル庁の技術カタログにも掲載されました。

製品の核は二層構造です。

第一層はTBM（Time Based Maintenance、時間基準保全）で、次のような機能を提供します。

• 点検表の電子化・二次元コードでの読み取り
• スケジュール管理と承認フロー
• 点検履歴の記録とグラフ化
• CSV・PDF出力、メール通知

第二層はCBM（Condition Based Maintenance、状態基準保全）で、ZeroVisit、VALVESTAといった状態監視系ソリューションをMONiPLAT上に統合し、センサ値の可視化、異常予兆通知、報告書自動連携などが可能です。

TBMもCBMも1つのプラットフォームで一元運用できる点が、MONiPLATの強みです。

MONiPLATの概要は、次のとおりです。

運用面では、「無料で始めやすい」設計が大きな特徴です。

TBMは20設備まで期間制限なく無料で使え、点検表の代行登録サポートや、21〜50設備までの導入サポートプランも無料で用意されています。

MONiPLATはEAMの機能をどこまでカバーするか

MONiPLATがカバーしているのは、設備点検の現場実行・定期保全、状態監視、承認・可視化・履歴管理、監査証跡というEAMの運用中核機能です。

MONiPLATは、EAMのうち現場での点検・保全の実行を担うシステムです。CMMSに近い軽量なEAM基盤として、TBMとCBMを一元管理できます。

EAMの主要機能とMONiPLATの対応関係を整理すると、次のとおりです。

この対応表から見えてくるのは、MONiPLATが「設備起点の現場保全データを高品質に集めること」に非常に強いという点です。

EAMの価値は大きく分けて、現場で正しいデータを取ることと、そのデータを企業全体の意思決定に接続することの2つがあります。

MONiPLATは前者を強く担い、後者はCSV・PDF出力、個別連携、あるいは既存のERP・EAMとの共存によって補完する構図が自然です。

MONiPLATのCBMソリューション

MONiPLATでは、センサで設備の状態を監視するCBMソリューションを提供しています。ここでは代表的なソリューションを紹介します。

ZeroVisitがセンサ情報を点検報告書へ自動反映する

MONiPLATのCBMのうち、差別化が最も強く表れるのがZeroVisitです。CONEXIOと連携し、次のような多様なセンサに対応します。

• 温度・湿度・照度・CO₂
• 電力・電流
• 液漏れ・圧力・流量・液面
• 振動

取得データはクラウドで一元管理され、点検報告書へ自動転記できるほか、1分ごとの時系列グラフ表示とCSV出力が可能です。

異常値はメール通知されます。単なるデータロガーではなく、「センサ値 → 点検記録 → 承認・共有」までを一体化した運用ループを作る点に、この機能の意味があります。

VALVESTAが設備特性ごとの専門監視を担う

ZeroVisitのほかに、特定の設備に特化した監視ソリューションも用意しています。 VALVESTAは油圧シリンダのパッキン寿命予測を行う機能で、オンプレミス版とクラウド版の構想を持ち、PLC版の費用は個別見積もりです。

汎用的なEAMが一般に苦手とする「特定の故障モードに特化した監視」を、MONiPLATという共通のUX（操作性）の上に載せている点が特長です。

データはCSV・PDF中心で、即日判断レベルのリアルタイム性を持つ

TBM側の主なデータ形式はCSV、PDF、画像です。CBM側では1分ごとの時系列データ表示、CSV出力、報告書への自動転記が可能で、TBMの点検結果もクラウドに保存され、一覧・承認・グラフ化がリアルタイムに近い運用で回ります。

ここでのリアルタイム性は、制御系のミリ秒応答ではなく、保全業務の意思決定を即日化・即時化するレベルのものとなります。

MONiPLATの導入事例に見る効果

ここでは、MONiPLATを導入した企業の事例をもとに、導入によって得られた効果を紹介します。

製造業では、イソライト工業が約100の製造設備と約400の測定機器、合計500超の管理対象を抱えていました。紙運用では月末回収・PDF化が中心で、リアルタイムな把握ができないことが課題でしたが、MONiPLAT導入後は点検実施状況と結果のリアルタイム共有が可能になり、設備異常への対応が早まり、安全確保と品質維持に寄与しています。

300超の設備登録には代行入力サービスを活用し、点検項目の少ない測定器具から着手して部署ごとに段階的に運用を拡大し、現在は点検項目数の多い生産設備にも展開を広げています。単なる入力アプリとしてだけでなく、初期データ整備を伴う業務変革ツールとして使われています。

中小製造現場の事例もあります。

デジックでは、紙ベースの点検をやめたい、記録を紙で保管したくない、点検スケジュールを確立したいという典型的な課題に対し、iPad活用、クラウド保管による保管スペースの削減、スケジュール機能によるルーティン化と意識向上を成果として挙げています。

これらの事例は、TBMのROIの源泉が突発故障の削減だけでなく、転記や印刷、監査対応といった見えにくい間接工数の削減にもあることを示しています。

コンプライアンス・エビデンス確保の面でも効果が出ています。

住商メタルワン鋼管は、過積載チェックを紙運用していたために記録漏れ、承認遅延、法令違反リスクを抱えていましたが、MONiPLAT導入後はデータがリアルタイムで保存され、出発前確認が迅速になり、過積載チェックの精度が向上し、法令遵守リスクが低減しています。

スリーシープランニングも、車両の乗務前点検や定期点検のエビデンスをクラウドに残し、事故発生時に提出できるようにすることが導入の最大の目的だったと述べています。MONiPLATの価値は、保全の効率化だけでなく、時刻が残り、改ざんしにくく、すぐに提出できる運用証跡を作ることにもあります。

複数拠点・複数資産種別の一元化にも適性があります。

影山工業では、社用車と生産設備の点検情報を一元管理するシステムとして導入され、紙やExcelでの情報共有タイムラグの解消とリアルタイム共有が評価されています。

林田産業では、クラウド化によって月ごとの点検漏れチェックが容易になり、遠隔承認も可能になったことで、働き方改革にもつながっています。

これらの事例から、MONiPLATの導入効果として次のような点が挙げられます。

• 点検実施率の向上、未報告件数の減少
• 承認リードタイムの短縮、点検漏れの低減
• 紙保管スペースの削減、リアルタイム可視化
• 法令遵守のための証跡強化

CBMを併用した場合には、これに加えて巡回工数の削減、危険箇所への立ち入り削減、異常予兆の早期把握、計画的なメンテナンス化が期待できます。

MONiPLATで設備点検・予防保全のDXを始める

大規模なEAMをいきなり全社導入するのではなく、まず現場の点検データを正しく、リアルタイムに集める仕組みから始めたい場合、MONiPLATは現実的な選択肢になります。

TBMは20設備まで無料で、期間制限なく使い続けられるため、紙やExcelで運用している点検業務から着手できます。

既存のExcelシートや紙帳票がある場合は、専門スタッフによる無料の代行登録サービスも用意されています。

状態監視のニーズが出てきた段階では、ZeroVisitをはじめとするCBMソリューションを同じプラットフォーム上に追加でき、TBMとCBMを分けて管理する必要がありません。